近年の土木工事では、埋設管工事などで掘削された建設発生土は約50％しか再利用されずに埋め立て処分地へ持ち込まれています。
この建設発生土が再利用されない理由は、掘削された建設発生土の多くが軟弱であるため、そのまま再利用すると地盤沈下を起こす恐れがあるからです。
そこで、建設発生土を安心して再利用するために、1992年に定置式土質改良プラントを中部地区で初めて事業化いたしました。
1979年 東邦ガス(株)が建設発生土の再利用の研究を開始
1986年 東邦ガス(株)名南改良土センター操業開始(中部地区で初)
1992年 東海舗道(株)(現 東邦ガステクノ(株))が改良土センターを譲り受け、
事業化
2011年 名古屋市緑政土木局より「土質改良プラント認定」
2018年 事業化後の出荷累計600万トン達成
2020年 名古屋市緑政土木局より「改良路盤材プラント認定」
2003年 大有建設(株)と共同事業で名古屋北部土質改良センター操業開始
2011年 名古屋市緑政土木局より「土質改良プラント認定」
2012年 出荷累計100万トン達成
2020年 名古屋市緑政土木局より「改良路盤材プラント認定」
掘削した建設発生土からリサイクル処理をおこなった改良土は、山砂などの代替材として広く利用されることにより、様々な問題解決に寄与しております。
- 1．改良土の利用は、山砂採取に伴う環境破壊を防ぎ、建設副産物を有効活用することにより循環型社会の構築に寄与します。
- 2．近年、良質な山砂の確保が難しくなってきておりますが、改良土は良質で安定確保ができます。
- 3．埋戻し土としての山砂採取や建設発生土の埋め立て処分地が年々遠隔地化してきておりますが、改良土を利用することにより、建設発生土、埋戻し土の運搬距離が短くなります。(これにより、運搬時のCO2排出量や運搬費用を削減することができます。)
